○藤本桂子¹⁾、菊地沙織²⁾、二渡玉江²⁾、神田清子²⁾
1)高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科
2)群馬大学大学院保健学研究科

【目的】
　“診断時からの緩和ケア”の定着に向け、看護学生に対する効果的な緩和ケア教育の重要性がさらに高まっている。そこで、本学の看護学生についても臨地実習前後における緩和ケアに関するストレスと期待を比較し、効果的な教育方法の検討を行うことである。
【方法】
　対象者はＡ大学医学部保健学科看護学専攻２年生と４年生、計165名。臨地実習実施前の２年生と実施後の４年生について基本的属性･死にゆく患者へのケアを行うストレス･緩和ケアを行う上で必要な看護教育の内容に関する自記式質問紙調査を行い、SPSSによる分析を行う。本研究はＡ大学倫理審査委員会の承認を受け実施した。
【結果】
　回収率74.5％、有効回答率97.6％であった。終末期がん患者のケア(実習を含む)の経験について、“あり”と回答した２年生は3.6％であるのに対し４年生は18.8％であった。死にゆく患者へのケアに対するストレスは２年生より４年生の方が有意に高かった。
　また、緩和ケアを行う上で必要な看護教育の内容として、｢緩和ケアの理念と原則｣｢地域資源の活用｣｢法と倫理の問題｣の３項目について、“とても必要”だと回答した割合が２年生より４年生の方が有意に多かった。
【考察】
　４年生は２年生より｢緩和ケアの理念と原則｣を踏まえたケアの実施や｢地域資源の活用｣の重要性を理解し、緩和ケアを取り巻く｢法と倫理の問題｣を認知していると考えられる。一方で４年生の約２割が死にゆく患者へのケアに対するストレスを感じていることから、ケア提供者のストレスを緩和する方法についての十分な教育が必要である。